主張に対する意見：
FDの義務化は良い結果をもたらしているという主張に対しては、条件付きで賛成である。
ベネッセの調査によると、アクティブラーニング形式の授業が増え、自己主張できる学生が増えたことは、FDが義務化された結果、各大学でアクティブラーニング形式の授業が推進された結果であると考えられる。
一方、FDの義務化によって、理想的な状況となっているとは言い難いと感じ、条件付きでの賛成とした。例えば、ベネッセの調査によると、学生の大学への満足度は低下しており、ディプロマシーの理解・共有を目指すべきだとしている。ディプロマポリシーを理解していることは、大学で教育を受ける上で必須の要件であると認識しているが、一般的な大学教員自体が大学、そして学部学科としてのディプロマポリシー等をちゃんと理解し、学生と共有する姿勢を持っているとは言えない。実際、平成30年度の時点で77.9%の大学がFDを取り扱うセンターを設置しているが、主に授業内容や授業方法の改善に関する取組が期待されており、上記のような内容は対象外としている印象を受ける（自大学でも取り扱ったことはない）。以上より、FDの義務化によって良い結果が一部もたらされているものの、まだ改善の余地がある状態であると考える。
今後FD活動としてチャレンジ・改善・継続したい点：
チャレンジしたい点：
FD部門として現在行っている業務は主に「授業の改善に役立つ知識の提供」である。他大学がどのような支援を行っているのか、先進的な事例を調査し、どのような支援を学内向けに提供できそうか検討したい。
改善したい点：
中教審の答申では「学部・学科としての教育目標を明確に示し，その目標実現のための授業科目の開設及びカリキュラムの編成を行い，各教員はその趣旨に沿った授業内容・方法を決定するという一連の取組が必要である」としている。そのため、まず、工学部情報学科の教員と本学が提供するディプロマポリシーでITと関連するものをを確認し、各科目がどのようにつながっているのか、カリキュラムと併せて確認したい。その結果、各科目のディプロマポリシーに対する位置づけが明確になれば、教員は学生に対して説明ができるはずである。